突然襲い掛かるノイズトラブル

ノイズトラブルはいつ発生するか分かりません。場合によっては大至急解決しなければならないこともあります。そんな時、まずはトラブルが起きている機器のメーカーに問い合わせることが多いと思いますが、それでも解決に至らないこともあり、どうしていいか分からず途方に暮れてしまうことも少なくありません。

弊社のノイズトラブル相談室はそのようなトラブルが起きている現場に駆けつけ、解決をサポートします。今回はノイズトラブル相談室の活動を取り上げながら、ノイズ対策事例をご紹介します。

電気設備会社　F社様

F社様は、公共施設の電力基幹設備の設計および設備工事を行っている会社です。

電気設備工事部門では、あるターミナル駅の電気工事を担当していました。駅構内の通路には、最新の液晶ディスプレイによるデジタルサイネージ（電子広告）の新設が計画されており、F社様はその設置工事を担当していました。

デジタルサイネージが停止してしまう！

工事は予定通り順調に進み、デジタルサイネージの動作確認が始まりました。ここまでトラブルなく作業が進んでおり、F社の担当者様は何の問題もなくテストが完了するだろうと安心していました。ところが、デジタルサイネージは原因不明の故障やシステムの異常停止を起こしてしまったのです。

担当者様は大至急関係者を集め、原因の調査を行いました。施工に問題がなかったか、配線方法に誤りがないか、システムのプログラムに問題がないか……多方面から探りますが、原因が全く見つかりません。何が原因か分からない状態で、担当者様はさまざまな対策を手当たり次第に行いましたが効果が出ません。

最終的に、液晶ディスプレイのメーカーに問い合わせたところ、ノイズが原因ではないかとの見解でした。そこでノイズ対策を行える会社を調べていたところ、当社のことを知り、ご相談にいらっしゃいました。

大至急《ノイズカットトランス™》を導入したい！

F社の担当者様からの依頼内容は以下の通りです。

• ノイズが原因かどうか明確にはなっていないが、とにかく《ノイズカットトランス™》を導入してみたい
• 緊急事態のため、大至急1台用意してほしい

調査の結果、ノイズ発生源は照明器具と判明

F社様からのご相談を受け、当社として何をするのがベストであるか検討しました。

F社様からの直接のご依頼は「《ノイズカットトランス™》を1台用意してほしい」というものでした。しかし、今回のように緊急性を要するトラブルの場合、単に《ノイズカットトランス™》を納品して終わりにするのではなく、《ノイズカットトランス™》の使い方の提案や、原因の調査までサポートするべきであろうと判断。営業担当者とともにノイズトラブル相談室が現場へ急行しました。

現地に到着したノイズトラブル相談室員は、F社の担当者様および関係者から状況をうかがい、原因調査を開始しました。

今回の事例では、「外部から侵入したノイズがデジタルサイネージに悪影響を与えている」という可能性が考えられます。そこで、ノイズトラブル相談室員は、誤動作時にノイズが観測されるか、周囲にノイズを発生している設備があるか、などを調査しました。

その結果、原因は近くの照明器具から発生しているノイズだと判明しました。

照明器具から発生するノイズの流出を防止！

今回のように、発生源が明確なノイズトラブルの場合は、ノイズの発生源に対策を行うのが効果的です。しかし、今回は緊急の対策が必要とされたため、被害装置であるデジタルサイネージが設置されている箇所に《ノイズカットトランス™️》を装着することで、照明器具から流入するノイズを防止する措置を施しました。その結果、デジタルサイネージの誤動作は無くなりました。

その後、ご担当者様より根本的な対策を行いたいとのご要望がありましたので、ノイズ発生源である照明器具用の電源に《ノイズカットトランス™》を導入することをご提案しました。

トラブルが完全に解決

当社の提案を受けて、F社様は駅の設備担当者様と相談の上、《ノイズカットトランス™》を導入して発生源対策を行うことになりました。導入後、デジタルサイネージの誤動作は完全になくなり、美しい映像を表示できるようになりました。

まとめ

• ノイズの影響を受けている「被害装置」と、ノイズを発している「発生源」をまずは確認してみましょう。
• ノイズ発生源が明確な場合には、発生源に対策を施すことが効果的です。

いかがでしたでしょうか？当社では製品をご提供するだけでなく、トラブルの原因調査から製品の効果的な使い方までサポートしております。「もしかして原因はノイズかも？」と思われましたらお気軽にご相談下さい。
障害波遮断変圧器《ノイズカットトランス™️》の詳細はこちら

障害波遮断変圧器《ノイズカットトランス™️》をもちいたノイズ対策の基本的な考え方

当社の製品に対するお問い合わせはこちら